【新】債券セミナー
～債券投資の魅力を再発見 インフレと円安の時代に～
【新】債券セミナー
～債券投資の魅力を再発見 インフレと円安の時代に～
セミナー概要
※こちらのセミナーは2025年8月より内容を刷新してご案内差し上げております。
世界的な金利上昇を発端に、円の価値が相対的に低下しました。
円が弱くなったという肌感覚をインフレ（物価上昇）という形で感じているかたも少なくないのではないでしょうか。
これまでは意識せずとも問題なく生活を送れていましたが、これから先はインフレについて十分考えていく必要があるかもしれません。
しかしながら預金だけではインフレに抗いづらく、資産を守ることすらままならない今、日本円の「価値」そのものが変わってしまうことへのリスクを回避するために、何を意識しながらお金をどのように運用して資産を守っていけばよいのか。その手段の1つとして債券に焦点を当ててお話しします。
今回は特に我々が今置かれている環境を見つめなおしたうえで、債券とはどのような資産なのか、投資信託や株式と何がどのように違うのか、様々な通貨・発行体がある中で、実際の資産運用の場面でどのように活用していくと良いのかなどについて解説します。
こんなかたにおすすめ
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預金だけではもったいないとお考えのかた |
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まとまった資金が手元にあるが、何に投資すべきか悩んでいるかた |
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退職金運用をお考えのかた |
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中長期的な相場見通しを基に運用を検討しているかた |
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すでに資産運用をしているが今のままでいいのかとお悩みのかた |
カリキュラム
【1】インフレ時代の資産運用について
【2】債券の基礎知識
【3】債券の市場環境
【4】債券の投資手法・活用方法
【5】無料個別相談会のご案内
※市場デリバティブ（先物・オプション）、店頭デリバティブ（外国為替証拠金取引等）及びHYPER SBIの操作方法は本セミナーでご説明いたしませんので、予めご了承ください。
※本セミナーではSBI証券HPやアプリの操作方法、各種お手続き、口座開設状況に関するご質問をいただいてもご案内差し上げることができません。
何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。
講師
新宿・渋谷
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神 洋平 ファイナンシャル・アドバイザー部長 SBIグループの「顧客中心主義」にひかれ、2009年にSBIマネープラザに入社。その後、リテール営業・ウェルスマネジメント営業・法人営業に12年従事し、ファイナンシャル・アドバイザー部長に就任。証券営業・タックスソリューション営業・保険営業などを経験。証券だけにとどまらない多岐にわたるお客さまの資産形成における悩みを解決してきた実績を持つ。 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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稲川 柊平 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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白石 颯 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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小泉 莉捺 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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齋藤 真也 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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平野 美輝 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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安達 朋紀 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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植田 雄也 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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高野 和輝 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
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保坂 航 ＜講師のコメント＞ ＜保有資格＞ |
セミナー詳細
新宿
（JR「新宿駅」）
| 開催日時 |
2025年8月2日（土） 講師：神 洋平 |
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2025年8月9日（土） 講師：白石 颯 |
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2025年8月23日（土） 講師：齋藤 真也 |
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| 開催場所 | SBIマネープラザ 新宿中央支店 |
| 会場詳細 |
所在地：〒160-0023 東京都新宿区西新宿1-19-5 第二明宝ビル1階（受付） 交通アクセス：JR「新宿駅」南口 徒歩約5分、都営地下鉄「新宿駅」7番出口 徒歩約3分 Google Mapsで見る |
| 定員 | 30名 |
| 必要なお持物 | 筆記用具 |
| 参加費 | 無料 |
| 主催 | SBIマネープラザ 新宿中央支店 |
| お問い合わせ | SBIマネープラザ 新宿中央支店 050-1704-6006 |
渋谷
（JR「渋谷駅」新南口徒歩3分）
| 開催日時 |
2025年8月8日（金） 講師：安達 朋紀 |
|---|---|
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2025年8月19日（火） 講師：小林 幸未 |
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2025年8月29日（金） 講師：小久保 太陽 |
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| 開催場所 | SBIマネープラザ 渋谷セミナールーム |
| 会場詳細 |
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-12-18 渋谷南東急ビル4階 交通アクセス：JR「渋谷駅」新南口徒歩3分 Google Mapsで見る |
| 定員 | 24名 |
| 必要なお持物 | 筆記用具 |
| 参加費 | 無料 |
| 主催 | SBIマネープラザ ファイナンシャル・アドバイザー部 |
| お問い合わせ | SBIマネープラザ ファイナンシャル・アドバイザー部 050-1799-0532 |
ご注意事項
- ■NISAのご注意事項
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配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
- ■ご来場の際の注意事項
- キャンセルや変更がある場合は、必ず前営業日までに開催支店にご連絡いただきますようお願いいたします。また、遅れてのご入場は他のお客さまのご迷惑にもなりますので、開演5分前にはお越しいただきますようお願いいたします。
講演内容を充分にご理解いただくために、20分以上遅刻される場合は別日程をご案内させていただいております。予めご了承ください。
セミナーの内容や講師等は変更となる可能性がございます。また当社が不適切と判断したお客さまや同業者さまについては、参加をお断りする場合がございます。予めご了承ください。
- ■証券個別商品のご案内はコース変更が必要な場合がございます。
- ■オンライン視聴の際の注意事項
- インターネットの混雑状況、また、お客さまの端末の状況等によってご覧いただけない場合がございます。ご理解の上、ご利用いただきますようお願い申し上げます。
内容、配信時間、録画配信時間等は予告なく変更させていただく場合がございますのであらかじめご了承ください。
セミナー終了時間は目安となっておりますので、多少前後する場合がございます。
セミナーは、システム状況、またはその他の事情により開催を中止、または中断させていただくことがございます。あらかじめご了承ください。
通信環境などによって、ご覧いただけない場合もあります。また視聴にかかる通信費等は視聴するかたの負担となります。
視聴ページのURLを第三者に提供することは禁止いたします。
オンラインセミナーの録音・録画・撮影はお控えください。
お知らせ
- ■ご夫婦でご参加の場合はそれぞれ別のアドレスを用いてご予約をお願いいたします。
※SBIマネープラザ株式会社のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
【手数料及びリスクについて】
セミナーにおいてご紹介した商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、当社又は当社の所属金融商品取引業者若しくは所属銀行等が作成した広告資料、WEBサイトにおける当該商品等の掲載ページ、金融商品取引法等の法令に基づく表示、又は契約締結前交付書面等の内容をご確認ください。
【MP審査No.250714-260713_13734】
【広告No.A015491】
SBIマネープラザ株式会社
- ■第二種金融商品取引業者、投資助言・代理業者
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登録番号 ： 関東財務局長(金商)第2893号 加入協会 ： 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 - ■金融商品仲介業者
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登録番号 ： 関東財務局長(金仲)第385号 所属金融商品取引業者：
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・株式会社SBI証券(関東財務局長(金商)第44号) 、商品先物取引業者
加入協会 ： 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本 STO 協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会 -
・野村アセットマネジメント株式会社（関東財務局長（金商）第373号）
加入協会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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- ■銀行代理業者
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許可番号 ： 関東財務局長（銀代）第268号 -
・所属銀行：住信SBIネット銀行株式会社
取扱業務 ： 円普通預金及び円定期預金の受入れを内容とする契約締結の媒介（勧誘及び受付）※
並びに資金の貸付を内容とする契約締結の媒介（事業の用に供するものを除く）（勧誘及び受付）
- ※ただし、住宅ローン取引に付随するものに限ります。
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・所属銀行：株式会社SBI新生銀行
取扱業務 ： 消費者向け住宅購入資金の貸付けを内容とする契約締結の媒介及び当該貸付けに係る返済のための預金（円貨普通預金、円貨定期預金及び外貨普通預金がセットされた総合口座）の受入を内容とする契約締結の媒介
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- ■貸金業者
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登録番号 ： 東京都知事(3)第31636号 登録有効期間 ： 令和5年2月28日～令和8年2月27日 加入協会 ： 日本貸金業協会 第005872号 - 【注意事項】
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当社が取扱う有価証券等及び保険商品は預金等ではなく、預金利息はつきません。また、元本保証はされておらず、預金保険制度の対象ではありません。
- （金融商品仲介業について）
- 当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。お客様が行おうとする取引について支払う金額又は手数料等は、当社の所属金融商品取引業者により異なります。
- （銀行代理業について）
- 当社は、銀行代理業に関してお客様から直接、金銭のお預かりをすることはありません。
- （保険代理店業務について）
- 当社は、募集代理店として保険契約締結の媒介又は代理を行いますが、契約の相手方は当社ではなく、保険会社となります。
保険商品の内容については、必ず商品パンフレット・契約概要・注意喚起情報・ご契約のしおり・約款等にてご確認ください。