【50~60代向け】
アクティブなセカンドライフを夢見て!今できる運用

【50~60代向け】
アクティブなセカンドライフを夢見て!今できる運用

セミナー概要

長年のお勤めもようやくリタイアが近づき、お子さまも独立してくれた今“楽しい第二の人生”に思いを馳せていらっしゃるかたは少なくないでしょう。
習い事・旅行・スポーツ・お孫さまへの援助、等々これから楽しみは盛りだくさん。
しかしこれから先、貯蓄と公的年金だけでアクティブなセカンドライフは送れるでしょうか?何もしなければお金は増えてはくれないし使えば減る一方です。
50代60代という年齢は「お金とどう向き合うか」を考える大きな節目になります。
今後はこれまでの貯蓄を運用でさらに増やすことも大切ですが、生活資金として使っていくことを考え、その購買力を維持することも大切になってくるでしょう。
「自分が何歳まで生きられるのか?」ということは当然ながら誰にも分かりませんし、貯蓄にも個人差があります。
長寿社会に生きる私達にとって必然ともいえる「長生きリスク」、そして物価上昇による「インフレリスク」を意識しながらお金をどううまく運用していけばよいのか、その手段について今できることをお話いたします。

こんな人におすすめ

リタイア後のお金を上手に作りたいとお考えの50代~60代のかた

カリキュラム

  • ① 50代60代の資産運用の必要性
  • ② 足元のインフレはこの先も続いていくのか
  • ③ 資産ごとのリスクリターン
  • ④ どういう分野に投資すべきか
  • ⑤ リスクをとれる資産と守りたい資産の投資法

すでに運用されているかたも、まったくの初心者で投資に挑戦しようとお考えのかたもお気軽にご参加ください!

※市場デリバティブ(先物・オプション)、店頭デリバティブ(外国為替証拠金取引等)及びHYPER SBIの操作方法は本セミナーでご説明いたしませんので、予めご了承ください。

※本セミナーではSBI証券HPやアプリの操作方法、各種お手続き、口座開設状況に関するご質問をいただいてもご案内差し上げることができません。
何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

講師

大阪

宇津木 舞
(ウツギ マイ)

大阪支店の店頭で、年間150件以上の資産運用相談を担当しており、お客さま1人ひとりのライフプランに合ったマネープランを提案しています。「今まで自分のお金についてきちんと考えたことがない」というかたでもきっとシンプルに楽しく考えられるはずです。この機会にご自身の資産運用について、一緒に考えてみませんか?

<保有資格>
AFP(日本FP協会認定) / シニア・ライフ・コンサルタント

平山 誉士
(ヒラヤマ タカシ)

<講師のコメント>
今こそ資産形成を一緒にはじめましょう!本セミナーでは、皆さまに資産形成の基礎をしっかりとお伝えします。また、お客さまの視点に立ち、お客さまに合ったマネープランを一緒に考えていきます。

<保有資格>
証券外務員一種

セミナー詳細

大阪
(地下鉄谷町線「東梅田駅」4番出口 地下街直結)

開催日時

2024年5月25日(土)
10:30~12:00(受付 10:15~)

講師:宇津木 舞

2024年6月16日(日)
10:30~12:00(受付 10:15~)

講師:宇津木 舞

開催場所
  • ※土日と平日でセミナーの開催場所が異なりますので、ご注意ください。
  • ※5月31日までと6月1日以降で土日会場が異なりますので、ご注意ください。

平日:SBIマネープラザ 大阪支店
土日(5月31日まで):TKPガーデンシティ東梅田
土日(6月1日以降):リファレンス 大阪駅前第4ビル貸会議室

会場詳細
  • ※土日と平日でセミナーの開催場所が異なりますので、ご注意ください。
  • ※5月31日までと6月1日以降で土日会場が異なりますので、ご注意ください。

<平日開催のセミナー会場>

所在地:〒530-0057 大阪府大阪市北区曽根崎2-12-4 コフレ梅田9階

交通アクセス:地下鉄谷町線「東梅田駅」4番出口 地下街直結

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<土日(5月31日まで)開催のセミナー会場>

所在地:〒530-0057 大阪府大阪市北区曾根崎2丁目11-16 梅田セントラルビル3階

交通アクセス:地下鉄谷町線「東梅田駅」6番出口(H-80) 徒歩約1分

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<土日(6月1日以降)開催のセミナー会場>

所在地:〒530-0001大阪市北区梅田1丁目11-4大阪駅前第4ビル23F 2318ルーム

交通アクセス:地下鉄谷町線「東梅田駅」8・9番出口直結
※会場は23階になります。1階の高層階用エレベーターをご利用ください。
地下からお越しのお客さまは1階もしくは14階でお乗り換えください。

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定員 平日開催:4名 土日開催:12名
必要なお持物 筆記用具
参加費 無料
主催 SBIマネープラザ 大阪支店
お問い合わせ SBIマネープラザ 大阪支店
050-1704-6024

ご注意事項

■NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
■ご来場の際の注意事項
キャンセルや変更がある場合は、必ず前営業日までに開催支店にご連絡いただきますようお願いいたします。また、遅れてのご入場は他のお客さまのご迷惑にもなりますので、開演5分前にはお越しいただきますようお願いいたします。
講演内容を充分にご理解いただくために、20分以上遅刻される場合は別日程をご案内させていただいております。予めご了承ください。
セミナーの内容や講師等は変更となる可能性がございます。また当社が不適切と判断したお客さまや同業者さまについては、参加をお断りする場合がございます。予めご了承ください。
■証券個別商品のご案内はコース変更が必要な場合がございます。
■オンライン視聴の際の注意事項
インターネットの混雑状況、また、お客さまの端末の状況等によってご覧いただけない場合がございます。ご理解の上、ご利用いただきますようお願い申し上げます。
内容、配信時間、録画配信時間等は予告なく変更させていただく場合がございますのであらかじめご了承ください。
セミナー終了時間は目安となっておりますので、多少前後する場合がございます。
セミナーは、システム状況、またはその他の事情により開催を中止、または中断させていただくことがございます。あらかじめご了承ください。
通信環境などによって、ご覧いただけない場合もあります。また視聴にかかる通信費等は視聴するかたの負担となります。
視聴ページのURLを第三者に提供することは禁止いたします。
オンラインセミナーの録音・録画・撮影はお控えください。

お知らせ

■ご夫婦でご参加の場合はそれぞれ別のアドレスを用いてご予約をお願いいたします。

※SBIマネープラザ株式会社のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。

【手数料及びリスクについて】
セミナーにおいてご紹介した商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、当社又は当社の所属金融商品取引業者若しくは所属銀行等が作成した広告資料、WEBサイトにおける当該商品等の掲載ページ、金融商品取引法等の法令に基づく表示、又は契約締結前交付書面等の内容をご確認ください。

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SBIマネープラザ株式会社

第二種金融商品取引業者、投資助言・代理業者
登録番号 関東財務局長(金商)第2893号
加入協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
金融商品仲介業者
登録番号 関東財務局長(金仲)第385号

所属金融商品取引業者:

  • ・株式会社SBI証券(関東財務局長(金商)第44号) 金融商品取引業者、商品先物取引業者

    加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本 STO 協会、日本商品先物取引協会
  • ・野村アセットマネジメント株式会社(関東財務局長(金商)第373号)

    加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
銀行代理業者
許可番号 関東財務局(銀代)第268号
  • ・所属銀行:住信SBIネット銀行株式会社

    取扱業務

    円普通預金及び円定期預金の受入れを内容とする契約締結の媒介(勧誘及び受付)※

    並びに資金の貸付を内容とする契約締結の媒介(事業の用に供するものを除く)(勧誘及び受付)

    • ※ただし、住宅ローン取引に付随するものに限ります。
  • ・所属銀行:株式会社SBI新生銀行

    取扱業務 消費者向け住宅購入資金の貸付けを内容とする契約締結の媒介及び当該貸付けに係る返済のための預金(円貨普通預金、円貨定期預金及び外貨普通預金がセットされた総合口座)の受入を内容とする契約締結の媒介
貸金業者
登録番号 東京都知事(3)第31636号
登録有効期間 令和5年2月27日~令和8年2月27日
加入協会 日本貸金業協会 第005872号
【注意事項】

当社が取扱う有価証券等及び保険商品は預金等ではなく、預金利息はつきません。また、元本保証はされておらず、預金保険制度の対象ではありません。

(金融商品仲介業について)
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。お客様が行おうとする取引について支払う金額又は手数料等は、当社の所属金融商品取引業者により異なります。
(銀行代理業について)
当社は、銀行代理業に関してお客様から直接、金銭のお預かりをすることはありません。
(保険代理店業務について)
当社は、募集代理店として保険契約締結の媒介又は代理を行いますが、契約の相手方は当社ではなく、保険会社となります。
保険商品の内容については、必ず商品パンフレット・契約概要・注意喚起情報・ご契約のしおり・約款等にてご確認ください。