〈資産運用のご相談〉
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※誠に勝手ながら、年末年始は2024年12月31日(火)から2025年1月5日(日)まで休業させていただきます。
ご相談申込のお客さまへのご連絡は2025年1月6日(月)以降となりますので、何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

ご相談例

定年退職をきっかけに資産運用を始めたい。
これまで他社で運用の相談をしていたが、セカンドオピニオンとして話を聞きたい。
これまで自己流で取引していたが、なかなかうまくいかないのでポートフォリオを見直したい。

※iDeCoの口座開設や移管・諸手続き、FX、先物・オプション等に関するお問い合わせのご対応は致しかねますので予めご了承ください。
※SBI証券の使い方(Webの操作方法、入出金の方法など)に関してはSBI証券コールセンターにお問い合わせください。

オンライン相談をご利用されるにあたって

  • ・お客様がご利用のインターネットの回線速度やセキュリティなどの影響、またはお客様からのお申込状況によっては本サービスをご利用いただけない場合があります。
  • ・画面を共有しながら提案資料などをご共有させていただきますのでパソコンまたはタブレットを使用することを推奨しています。
  • ・対応環境:OS(Windows8以降、MacOS、Android、iOS)、ブラウザ(Edge、GoogleChrome最新バージョン、Firefox最新バージョン、Safari最新バージョン)でご利用になれます。通信速度は10Mbps以上、利用可能容量2GB以上を推奨しています。

【手数料及びリスクについて】

ご紹介した商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及び リスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、当社又は当社の所属金融商品取引業者若しくは所属銀行等が作成した 広告資料、WEBサイトにおける当該商品等の掲載ページ、金融商品取引法等の法令に基づく表示、又は契約締結前交付書面等の内容をご確認ください。

SBIマネープラザ株式会社

第二種金融商品取引業者、投資助言・代理業者
登録番号 関東財務局長(金商)第2893号
加入協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
金融商品仲介業者
登録番号 関東財務局長(金仲)第385号

所属金融商品取引業者:

  • ・株式会社SBI証券(関東財務局長(金商)第44号) 、商品先物取引業者

    加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
  • ・野村アセットマネジメント株式会社(関東財務局長(金商)第373号)

    加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
銀行代理業者
許可番号 関東財務局長(銀代)第268号
  • ・所属銀行:住信SBIネット銀行株式会社

    取扱業務

    円普通預金及び円定期預金の受入れを内容とする契約締結の媒介(勧誘及び受付)※

    並びに資金の貸付を内容とする契約締結の媒介(事業の用に供するものを除く)(勧誘及び受付)

    • ※ただし、住宅ローン取引に付随するものに限ります。
  • ・所属銀行:株式会社SBI新生銀行

    取扱業務 消費者向け住宅購入資金の貸付けを内容とする契約締結の媒介及び当該貸付けに係る返済のための預金(円貨普通預金、円貨定期預金及び外貨普通預金がセットされた総合口座)の受入を内容とする契約締結の媒介
貸金業者
登録番号 東京都知事(3)第31636号
登録有効期間 令和5年2月28日~令和8年2月27日
加入協会 日本貸金業協会 第005872号
【注意事項】

当社が取り扱う有価証券等及び保険商品は預金等ではなく、預金利息はつきません。また、元本保証はされておらず、預金保険制度の対象ではありません。

(金融商品仲介業について)
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。お客様が行おうとする取引について支払う金額又は手数料等は、当社の所属金融商品取引業者により異なります。
(銀行代理業について)
当社は、銀行代理業に関してお客様から直接、金銭のお預かりをすることはありません。
(保険代理店業務について)
当社は、募集代理店として保険契約締結の媒介又は代理を行いますが、契約の相手方は当社ではなく、保険会社となります。
保険商品の内容については、必ず商品パンフレット・契約概要・注意喚起情報・ご契約のしおり・約款等にてご確認ください。